病院の実力 不妊治療
体外受精、１回３０万円前後
晩婚化とともに、増加傾向にある不妊治療。「くらし健康面」では、昨年１年間の延べ妊娠数を３５件以上と回答した医療機関を一覧にしたが、地域版では、全アンケート回答施設について治療費用なども含めて紹介する。
■治療にかかる費用
体外受精や顕微授精は、保険が適用されず、費用は医療機関によってまちまちだ。
アンケートで、標準的な体外受精１回あたりの費用を尋ねると、半数が３０万円台と回答し、２０万円台としたのは約３割だった。
体外受精や顕微授精には公的助成もあり、厚生労働省は、夫婦の所得が７３０万円未満の夫婦が受ける場合、年間２０万円を上限に５年間、費用を補助している。
これとは別に、独自に助成している自治体もある。
■出産設備
不妊治療を行う医療機関には、出産設備があるところもあれば、そうでない施設もある。
妊娠したら、どこでお産するのか、また、妊娠中に危険な状態になった場合、どこで治療を受けられるのか、安全にお産するための態勢について事前に医師に確認したい。
■男性不妊
男性不妊の診断は、精液を採取して精子の数や動きを調べる。中には精子がない人もいる。これは、精子をつくる「精巣」周辺の静脈にもともとコブがあり、血流が悪くて精子をつくる機能が悪かったり、精子が通る「精管」が詰まったりしていることが原因だ。
そうした場合、手術で機能改善を図ったり、精巣の組織を切り出し、精子を取り出したりする。
県不妊専門相談センター（宇都宮市野沢町）によると、相談内容で治療方法などと並んで目立つのが、費用面のことだという。
体外受精や顕微授精は、１回あたり数十万円の費用がかかり、本格的な治療に入れば通院回数も増える。「働いて治療費を作りたいのに、働けば通院時間の確保が難しい」と行き詰まるケースもあり、切実な問題だ。
国の基準に基づく、体外受精、顕微授精への助成は、県、宇都宮市が行っており、４月末現在、県内１０か所の医療機関が指定されている。２００７年度は県分、宇都宮市分を合わせて８１０件に給付された。
また、県内の市町のうち８割近い２４市町が、国の基準に独自に上乗せする形で助成を行っている。ただ、財政的な事情などから５市町が「子どものいない家庭を優先」と第一子の妊娠だけを対象にしたり、１６市町では国の基準では適用外の人工授精への助成も認めたりするなど、条件は自治体によって様々だ。給付額（年間）の上限も、５万円という自治体もあるが、下野市、那須塩原市などは２０万円としている。また、小山市は５年間で上限１００万円と幅がある。
同センターでは「自治体によって対象や給付額にばらつきがあるが、全体として助成事業は拡充される傾向にある。情報を集めて、うまく利用してほしい」と話している。
（2008年5月4日 読売新聞）
『☆私の体外受精・体験談☆とヒント』
補足
＊体外受精費用は「約３０万円」の内訳は、
・採卵費
・体外受精基本費
であるが体外受精はこのほかに追加費用がたくさんあるので注意。
排卵誘発開始から妊娠判定までの薬剤、投薬費用、診察、検査費など別途自費。
顕微授精を行なう場合は約４万～１０万が追加で必要。
それら含めると、やはり体外受精を一度受けるのには６０～７０万円はかかる計算で。
補助金２０万円はあとで返ってきます。